【書籍紹介】『コロナワクチン わたしたちは騙された 鳥集徹』

 

第一章 前代未聞の「薬害」が起こっている

第一章では、コロナワクチン接種による健康被害は社会的に引き起こされているのではないか、と提言しています。

予防接種健康被害救済制度

みなさんは、日本に「予防接種健康被害救済制度」(以下、救済制度)があるのをご存じだったでしょうか。これは、予防接種法に基づく予防接種で健康被害を受けた人(本人または遺族)が、国に救済を求めることができる制度です。

その被害が「接種を受けたことによるものである」と厚生労働大臣が因果関係を認めた場合に、市町村から給付を受けることができます。

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1977年から2021年末までの期間に救済が認定された件数は24種類のワクチンの合計で3522件です。

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コロナワクチンの健康被害認定件数

コロナワクチンの健康被害審査は、厚生労働省に設けられた「疾病・障害認定審査会(感染症・予防接種審査分科会、感染症・予防接種審査分科会新型コロナウイルス感染症予防接種健康被害審査部会)」で、一定の間隔を置いて行われています。

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2024年1月31日時点で、進達受理件数は10135件、そのうち認定件数は6088件、死亡事例と認定されたのは453件となっています。過去45年間に渡る24種類のワクチンにおいて救済認定されたのが3522件ですから、コロナワクチンにおける認定件数がいかに多いかがわかります。

 

第二章 有名人の「体調不良」はなぜ増えたのか

第二章では、コロナワクチンの接種が始まって以降、芸能人や著名人の体調不良や急死が増えている事実を上げ、それらがワクチン接種によって起こったかもしれない可能性を排除してはいけない、と著者は述べています。

私がこの章で言いたかったのは、有名人の不可解な体調不良や急死が、「ひょっとするとコロナワクチンが原因ではないか」と公に語ることを、タブーにするべきではないということです。なぜなら、コロナワクチンが原因となっている可能性があるのに、それを公に語れない空気をつくってしまうと接種が止まらず、体調不良の人をさらに増やしてしまう可能性があるからです。

 

第三章 政府と専門家の「言い訳」

コロナ感染死が増えた「言い訳」

政府がコロナワクチン接種を推進した当初の理由は「ワクチン接種によって集団免疫を獲得し、新型コロナを収束させる」でした。しかし、2回目の接種後もコロナ陽性者は増加し続けました。ワクチン接種を続行するために、次に政府が言い出した理由が「感染しても重症化を抑えることができる」でした。その後何度も接種が行われたにもかかわらず、感染予防や重症化予防の効果はなく、むしろワクチン接種後のタイミングでコロナ陽性者が増加するという経過をたどってきました。

もし本当に重症化予防効果があるのならば、コロナに感染して死亡する人が減っていてもおかしくないはずです。ところが現実には、まったく逆のことが起こってしまったのです。当然、政府の専門家たちは「言い訳」を考えます。2023年2月22日、政府の新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード(座長・脇田隆字国立感染症研究所所長)が、「オミクロン株による第8波における死者数の増加に関する考察」という文書を公表しました。それによると、オミクロン株になって致死率が低下したにもかかわらず、コロナ感染死が増加したのは、次のような理由によるとしています。

①オミクロン株の致死率は低下したものの、感染者数が圧倒的に増加したため、それにともなって死者数も増加した。

(中略)

そして、高齢者の死亡者が増加した原因として、次の理由を挙げています。

「ウイルス感染をきっかけとする併発疾患や合併症の増悪」

(中略)

しかしこれらの説明には、まったく説得力がありません。なぜなら、最初の①のように、死者の増加が感染者数の増加によるものだとしたら、そもそも「コロナワクチンにはオミクロンの感染拡大を抑える力はなかった」ということになるからです。

また、「併発疾患や合併症の増悪」という項目では、コロナ感染をきっかけに誤嚥性肺炎を起こしたり慢性心不全が悪化した可能性や、血栓が発生したことで心血管系・脳血管系の死亡に影響を与えた可能性などが指摘されていますが、そうだとするとコロナワクチンには、こうしたリスクを持つ人の死亡を防ぐ効果もなかったということになります。

ワクチン接種後に増加した「日本全体の死者数」

実は、増えているのは「コロナ感染死」だけではありません。コロナワクチンの接種が始まってから、「日本全体の死者数」も異様に増加しています。人口動態統計の確定値によると、2021年の日本の死者数は143万9856人でした。コロナワクチンの接種が始まる前の2020年(137万2755人)と比較すると、6万7101人(4.9%)の増加でした。2022年の死者数はさらに増えて、156万9050人となりました。2021年と比較すると12万9194人(9.0%)増ですが、前々年と比較すると死者が19万6295人も増えたことになります。2020年といえば新型コロナの国内での感染が明らかとなった年でもありますが、その年の死亡数をベースとして比較すると、ワクチン接種が始まってからの2年(2021年と2022年)で、合計して全国の死者が26万人以上(26万3396人)も増えたことになるのです。

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第四章 医師もワクチン接種をやめている

医師の4割が接種をやめていた

医療従事者向けの情報提供サイトを運営している「m3.COM」が、2023年5月11~15日の期間で、医師会員にコロナワクチンの6回目接種の意向を尋ねるアンケートを実施しています。回答数は6406人(開業医1332人、勤務医5074人)でした。その結果、「接種を受ける」と回答したのは全体の約6割(59.2%)で、「接種を受けない」が約4割(40.7%)でした。

 

第五章 ”危険な”mRNAワクチンへの大転換が始まる

mRNAワクチンの何が問題なのか?

1.mRNAを包む脂質ナノ粒子(LNP)が、体内で強い炎症を誘導し、アナフィラキシーショックや臓器・組織の炎症を引き起こす。

2.コロナワクチンによって大量に生み出されるスパイクタンパクが肺や血管などを傷つけ、血栓を生じさせやすくする。

3.mRNAによって抗原となるタンパクを発現した細胞が「感染細胞」と誤認され、免疫細胞から攻撃を受け、さまざまな自己免疫疾患を引き起こす。

4.mRNAワクチンを頻回に接種すると、免疫を抑制する方向に働く「IgG4」という抗体が多く誘導される。そのためウイルスが免疫からのがれる状態となって感染しやすくなり、IgG4関連疾患を引き起こすおそれがある。

 

第六章 新型コロナ「人口ウイルス説」とパンデミック条約

第六章では、ウイルス学者の宮沢孝之さんらの論文を紹介しながら、新型コロナウイルスが「人工ウイルス」であったかもしれない可能性や、今後、WHOが法的拘束力を持つ機関に変貌するかもしれない可能性について言及しています。

ワクチンを「打たない権利」を尊重する社会に

そもそも、ワクチンにかぎらずどんな薬剤も、自分の体の中に入れるべきかどうかは、その人自身や保護者の判断で決めるべきことです。それを他者が強要する権利は─少なくとも基本的人権が憲法で保障されている我が国においては─誰にもありません。

にもかかわらず、医療者をはじめ日本社会全体がその意識に欠けていることに、私は愕然としました。たとえ公衆衛生上必要性の高いことであり、十分に安全で有効であったとしても、ワクチンを「打たない権利」は徹底的に守られなくてはなりません。ワクチンを打つかどうかは、あくまで個々人で判断すべきであり、公衆衛生上多くの人が打つ必要があると思うなら、メリットだけでなく、あり得るリスクについても正直に示しながら、粘り強く説得するべきです。

それでもなお、「打たない選択」をした人を、誰も責めるべきではありません。そのことを、あらためて世論として喚起して、政府、専門家、医学界、マスメディア等々に認めさせるべきだと私は思います。

 

最後に、私は医療従事者ですが、私の職場は接種を強制されることはなかったため、私自身は一度も接種していません。1回目接種の頃から、コロナワクチンの安全性には疑問を持っていました。当時は職場では変わり者と思われていたかもしれませんが、現在では接種する職員は少数です。周りの空気に流されずに、自分で情報を集め自分で判断して接種しなかったのは正しかったと思います。